命に関わるドライバーの仕事、外国人が「安全運転」を学ぶために何が必要？元通訳が考えたユニークな研修

日本でのドライバー不足が深刻化する中、運送業界の外国人受け入れに注目が集まっている。

2024年には特定技能制度に「自動車運送業」が加わり、外国人ドライバーの増加が想定される中、受け入れ体制の整備や研修の面ではどのような対応が進められているのか。

ドライバー約200人のうち2割が外国人だという日豊高速運輸（愛知県刈谷市）は、多言語でのeラーニングや対面研修を導入し、外国人ドライバーの育成とサポートに力を入れている。

eラーニングのサービスは、同社の子会社で開発し多言語化。社内で活用するほか、業界全体で外国人の受け入れを整備していくために、他社にもサービスを提供している。

ユニークな取り組みを取材した。

「部品の輸送は外国人ドライバーと相性がいい」その理由

エヌ・ピー・ロジの取締役で事業開発部長の出口皓士さん

愛知県という自動車産業が盛んな土地柄もあり、日豊高速運輸は主に自動車部品を輸送している。

同社で活用しているトラックドライバー研修用eラーニングサービス「eDriver」の開発を手掛けるのは、子会社の「エヌ・ピー・ロジ」だ。

エヌ・ピー・ロジの取締役で事業開発部長の出口皓士さんは「自動車部品がメインの輸送は、外国人ドライバーとかなり相性がいい」と話す。

そう話す背景には、個人宅向けの配達などと違い、「工場などの決まった納品先に定期便的に運搬する」という配達の性質があった。

毎回配達先が違う場合は、漢字で住所が書かれた伝票を見て運送しなければいけないが、自動車部品の場合は、一定の納品先に運び、フォークリフトで積み下ろしをするため、言語を原因とした誤配送などのミスにつながりにくい。

日豊高速運輸では10年以上、地域で暮らす日系ブラジル人を雇用しており、加えて近年は、ネパール人ドライバーも入社。特定技能ビザのインドネシア人ドライバーの受け入れも進めている。